盗聴器・盗撮器発見～盗聴盗撮の現状～

ここでは誰でも被害に遭う可能性がある「盗聴」「盗撮」の現状について解説します。

まさか「盗聴」「盗撮」なんて自分たちには関係ないと思われている方が大勢いらっしゃると思いますが、それは大きな間違いです。
近年では様々な機器が日々進化しているのと同様に「盗聴器」「盗撮器」といった機器も小型な物が主流となっています。

また、「盗聴器」「盗撮器」が音声や映像を受信できる距離も飛躍的に延びていると共に、「盗聴器・盗撮器の偽装タイプ」や「コンセントなどから電源を供給する電池を必要としない盗聴器・盗撮器」などもインターネットなどで気軽に販売されており、いつでも誰もが名義無しで購入できる状態です。
そして、販売個数は年間４０万個以上とも言われており、盗聴犯罪や盗撮犯罪は機器や手法を変えながら年々増加の一途を辿っています。

そもそも「盗聴器」「盗撮器」という機器は、一般的な録音機材・無線機器・ワイヤレスマイク・ワイヤレスカメラなどの情報収集機器を盗聴行為や盗撮行為に悪用するために転用された結果、盗聴・盗撮に利用されてる「盗聴器」「盗撮器」となりました。

よく「盗聴」「盗撮」は産業スパイやテレビまたは映画だけだと考えがちですが、実際には盗聴器・盗撮器が一般のご家庭や企業の内部に取り付けられているケースも現代社会では珍しい事ではありません。
アパートやマンションに１人暮らしをしいる女性に対し、彼氏や元彼さらにはストーカーなどが勝手に取り付けていくという事例も大変多くなっていますし、ホテル・職場・公衆トイレ・階段下などの誰もが出入りできる比較的身近な場所で「盗聴」「盗撮」は行われています。

しかし、販売された盗聴器・盗撮器に名義などは一切無いため、誰が購入しているかも特定出来ないのが現状であり、しっかりと取り締まる法律は未だに制定されてはいません。
盗聴・盗撮という行為自体に「盗聴罪」や「盗撮罪」という法律が無いこともあり、現状では現行の法令である「電波法」「電気通信事業法」「有線電気通信法」又は、知りえた情報で特定の法人や個人に損害を与えた場合の民事上の法律で対処することになります。

個人であればプライバシーを侵害され、企業であれば機密情報を漏洩されているため、盗聴行為や盗撮行為は悪質な犯罪なのです。
いとも簡単に盗聴器・盗撮器を購入できることが可能となった今、私たちの周囲には常にそういった危険がつきまとっているのです。

近年はストーカー被害なども急増傾向にあり、その他の犯罪にも発展する場合もあります。
少しでも「変だな？」「おかしい？」と感じたら早急にラブ探偵事務所へご相談ください。

現在の日常生活の中で下記のような事が複数ある場合は「盗聴」「盗撮」を疑った方がよいかもしれません。

ある女性の相談者様から問い合わせがあった。

「突然スマホのＬＩＮＥに中傷メールが送られてきた。内容は私しか知らないことばかりなので不安なんです。」

その後で詳しく被害状況を聞いた結果、「盗聴」「盗撮」をされている可能性があるため、相談当日に女性の自宅マンションの盗聴器・盗撮器発見調査を行うこととなった。

盗聴器・盗撮器発見調査を開始した際、自宅マンション内にある電化製品全ての電源を入れてもらったその時だった。
女性がリビングで空気清浄機をつけた瞬間、「何かの違法電波」をキャッチした様ですべての調査機材が異常を示す反応をする。
現状より、自宅室内が「盗聴」「盗撮」をされている危険が非常に高くなったため、慎重に音を殺しながら盗聴器・盗撮器発見調査を継続する。
数分の後、空気清浄機内部から「盗聴」「盗撮」の機能を兼ね備えた偽装タイプの盗撮器１個が発見される。
その後、寝室にあるコンセント内部からは盗聴器１個が発見された。

問題となった空気清浄機は以前男友達からプレゼントされたものであり、引越しの時にもその人物は手伝いに来ていたらしい。
いずれの盗聴器や盗撮器も設置されて２年程度が経過しており、ブレーカーを落とさずに通電さえされていれば半永久的に自宅内の盗聴音声とカメラが撮影している盗撮動画が外部に漏えいし続けるため、好きな時間帯に盗聴・盗撮行為を行える代物だった。

その後、経緯などからこの男友達が取り付けたもので間違いはないだろうと判断できたのだが、依頼者女性との協議結果により警察に被害届けは提出せず、携帯電話番号も変えてマンションから転居し、無事解決の運びとなった。

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